CPIとPPIって何？｜ニュースから知る資産形成
皆さんはCPIやPPIといった言葉を知っていますか？
一言でいえば、CPIは消費者物価指数、PPIは生産者物価指数のことです。
私も少し前までは、ちゃんとは知りませんでした。夜の経済ニュースでたまたまCPIの話題を見たのがきっかけです。
何が基準になっていて、実際にどう影響するのかが気になったので、軽く調べてみることにしました。
調べてみると、資産形成において知っておいて損がないことが分かりました。
消費者物価指数（CPI）とは
CPIはConsumer Price Indexの略です。
日常生活で購入する品物やサービスの価格変動を示し、物価が上がっているのか下がっているかがわかる大事な指標となっています。
物価は経済活動の活発さや需給の状況に応じて変動し、消費者物価指数はそれを表す「経済の体温計」と呼ばれる重要な指標です。
野村アセットマネジメント：消費者物価指数より抜粋
簡単にいうと、物価が上がっている状態がインフレで、CPIは上昇します。
反対に、物価が下がっている状態がデフレで、CPIは下落します。
発表元は総務省統計局で、毎月公表されています。
直近のCPIはどうなっている？
2026年9月18日に公表された2026年8月分の全国CPI（2025年＝100）は、次のとおりです。
- 総合：+1.9%
- 生鮮食品を除く総合：+1.7%
- 生鮮食品及びエネルギーを除く総合：+1.9%
出典：総務省統計局：消費者物価指数（全国・最新の月次結果）（リンク先は毎月最新の結果に更新されます）
ニュースでは、生鮮食品を除く総合が「コア」、生鮮食品及びエネルギーを除く総合が「コアコア」と呼ばれることがあります（総務省統計局のQ&Aより）。
日本銀行は物価安定の目標を2%としており、8月分は3つの指数とも2%をわずかに下回る水準です。
実際に家計が苦しくて必要なものが買えなくなったわけではないので、あくまで印象ですが、物価上昇を話題に聞く機会は増えました。
CPIが資産形成に影響する理由
- 景気の良し悪しを判断する材料になる
- 日銀が金利を上げるか下げるかの判断材料の一つになる
- 株価や為替レートに影響を与えることがある
- インフレ率よりも昇給が少ない場合は、相対的に家計が苦しくなる
物価が上がるとCPIが上昇し、インフレになります。
そのため、インフレ率よりも低い金利の貯蓄方法では、相対的に資産が減少します。
預金とNISAの違いについては、なぜ銀行預金をやめてNISAを始めたのかでも書いています。
資産形成においてCPIは金利、株価、為替に影響を与えるため、将来設計の見直しが必要になる可能性が出てきます。
また、昇給額がインフレに負ける場合は相対的に家計が苦しくなるため、場合によっては副業や転職などで、給料アップや収入の柱を増やす必要が出てくる可能性があります。
私の場合は、昇給は日銀目標の2%と同程度の昇給額でした。
昇給額とインフレ率を比べて見ている方法は、インフレ率2%時代の資産の増やし方にまとめています。
投資による資産形成も行っていますし、転職サイトでの市場価値の確認なども行っています。
必要があれば、転職も視野に入れるつもりです。
生産者物価指数（PPI）とは
PPIはProducer Price Indexの略です。
つまり、生産者視点の物価（卸売価格）が上がっているのか、下がっているのかを表し、景況を判断する指標です。
三菱UFJeスマート証券：PPIとは？より抜粋
こちらは、簡単にいえば原材料費などの変動を表しています。
PPIが上がると原材料費などのコストが増え、企業の利益が圧迫されます。
企業が利益を確保するために販売価格へ転嫁すれば、消費者物価が上がり、インフレにつながる流れになります。
PPIが高い水準を保っていれば、物価が今後も上がっていく可能性があると考えられます。
つまり、CPIもPPIも、物価・金利・株価・為替などの変動に影響を与える指標のひとつになります。
PPIは海外で一般的な呼び方で、日本では日本銀行が企業物価指数（CGPI）を毎月公表しています。
日本銀行は、国内企業物価指数は海外のPPIに概ね相当する指標だと説明しています（日本銀行：企業物価指数のFAQより）。
日本の数字を調べるときは「企業物価指数」、アメリカなど海外のニュースでは「PPI」という名前で登場します。
CPIとPPIの違い
モノの流れで考えると、PPIは原材料や部品などの「川上」、CPIは私たちが買う商品の「川下」の物価を見ています。
川上の値段が上がると、川下にも影響が出てくることがあります。
| 指標 | 見ている物価 | 日本の発表元 |
|---|---|---|
| CPI（消費者物価指数） | 私たちが買うモノ・サービスの価格 | 総務省統計局 |
| PPI（日本では企業物価指数） | 企業どうしで取引されるモノの価格 | 日本銀行 |
これらを知ってどうするか？
CPIやPPIが高い状態が続けば、一般的に物価が上がるため、インフレを抑えるために金利が上がりやすくなります。
金利が上がると企業の設備投資が抑えられたり、消費が落ち込んだりして、株式市場が下がりやすいと言われています。
ただし業種によっては逆に恩恵を受ける場合もあるため、一律に下がるわけではありません。
また、日米間などの金利差が変動すれば為替にも影響を与えます。
為替と外貨建て資産の関係は、円安とオルカンの記事でも書いています。
そのため、これらを知っておくと、次のようなことが見えてきます。
- 預金や国債金利、ローンの金利が変わる可能性がある
- 金利の変動に影響のある業種の株価が動く可能性がある
- 為替の影響により外貨建て資産に変動が出る可能性がある
- インフレがまだ続くなら金利を上げるかもしれないので、銀行株が強くなるかな？
- ローン金利が上がるかもしれないから、固定金利に変えた方が良いかな？
- 今後株価が下がる可能性があるから、待機資金を準備しておこうかな？
といった感じで、慌てず準備ができる時間が取れます。
CPIを見て買ったわけではありませんが、金利が動く局面で強くなる業種があることを、実際の保有株で体感しました。
もちろんタイミングが良かった面も大きいので、この先も同じとは限りません。
事細かに知っておくほどではありませんが、大体こんな感じという雰囲気を掴んでおくと、ニュースを見たときに慌てにくくなります。
先行きを当てるためというより、ニュースを見たときに慌てないための知識として持っておくと良いと思います。
皆さんの資産形成の助けになれば幸いです。
経済指標の数値は公表時点のものです。最新の数値は総務省統計局・日本銀行の公表資料でご確認ください。
投資判断はご自身の責任で行ってください。
